アフィリエイト戦略 報酬料率の決定

広告出稿主の最大の関心事のひとつ。

提携媒体への報酬基準について。

高ければ高いほど媒体が付き易くなるが、高額の報酬は自社のビジネスの首を締め付けかねません。

そのため、報酬を設定するための大きな要素として。

①自社の収益モデル（リピート性、収益率）の分析

②競合同業種の報酬料率分析調査

③可動アフィリエイターが実際に動いている料率の調査

が報酬決定の大きな要素となります。

業種によって報酬がまったく違うので、自社の都合を押し付けても、媒体が動いてくれないので、

ここは、かなり慎重にする必要があります。

例　単品通販などでは、販売額の２００％以上が報酬額。なんてこともあります。

金融商品などでは、１資料請求で１万。なんてこともありますし、

逆に旅行系などの場合は、商品の利益率が低いので、２％～３％などの料率形態も多かったりします。

EC系は料率と獲得型の２パターンですが、一般的には３％～１０％前後が媒体報酬として多いですが、

商材、収益率によって、まったく違いますので、自社に適した料率を算出して出稿しましょう。

一般的には最初から高めの報酬でプロモーションを開始し、反響が出るのかを短期勝負で測定します。

PPCアフィリエイターが付く報酬でないと、中小EC事業者は大変なので、短期決戦で効果測定を実施し、

反響が悪ければ直ぐに料率を上げるか、ASP経由やASP以外の直リクルーティングを強化し、提携ネットワークを増やしていき反響がでるまで、取り組みを続けます。

有力媒体が最終的に見つからなかったら、広告の赤を止めるために、即時に停止となります。

アフィリエイトには、時間がかかる。という定義は、過去の物になってきているように感じます。